「旅行業」はどんな仕事なの?旅行業の概要と特徴、転職ポイントを紹介 [業界研究]

「旅行業」はどんな仕事なの?旅行業の概要と特徴、転職ポイントを紹介

「旅行業」はどんな仕事なの?旅行業の概要と特徴、転職ポイントを紹介

ユニークなツアーを企画してお客さんを募集したり、ツアーコンダクターとして世界を飛び回ったりと「旅行業」は学生の就職ランキングでも上位常連の人気業界です。また近年は訪日外国人旅行者数が過去最高の1,341万人を記録し、国内の小売り業や観光産業は大きく潤っています。
「旅行業」とはどんな業種なのでしょうか。ここでは「旅行業」の特徴や近況、転職あたってのポイントをまとめてみました。

「旅行業」の歴史は神社の団体参拝から始まった

日本のおける旅行業の歴史は意外に新しく、1905年(明治38年)に高野山参詣団や伊勢神宮参拝団など列車による団体旅行が始まりと言われています。また1912年(明治45年)には訪日外国人への旅行斡旋を目的にJTBの前身である 「ジャパン・ツーリスト・ビューロー」が設立されました。
1952年には「旅行斡旋業法」が制定され、国鉄の切符代理販売や宿泊企画の予約業務がスタート。多くの旅行会社が市場へ参入し始めます。
さらに1954年には日本航空が初の国際線ホノルル~サンフランシスコ線の開設、1964年の「海外渡航自由化」によって日本に海外旅行ブームの到来、その後、HISが切り開いた格安航空券市場やスカイマークなどの格安航空会社の誕生によって、誰もが気軽に旅行に行ける時代が訪れたのです。
右肩上がりだった海外旅行も2000年代にはピークを迎えますが、近年ではジェットスターやエアアジアなどのLCC(格安航空会社)の登場によって新たなマーケットが広がっています。
観光庁の最近の統計によると、主要旅行業者の総取扱額は約6兆4000億円、日本人海外旅行者数は1,690万人、インバウンドの訪日外国人旅行者数は円安の進行とビザの大幅緩和等で過去最高の1,341万人と、数字の面からいっても日本経済に大きく貢献していることがわかります。

「旅行業」とは-登録免許と事業所数

旅行業は、取り扱う業務の内容によって、「第1種旅行業」、「第2種旅行業」、「第3種旅行業」と代理契約をおこなう「旅行業者代理業」に分かれています。各種別の主な違いとしては、海外または国内の募集型企画旅行(パック旅行)を自社で実施できるかどうかであり、第1種は観光庁(観光庁長官)、第2種、第3種、代理業は都道府県(都道府県知事)の管轄となります。
旅行業者の数は、全体で10,145社、第1種が701社、第2種が2,869社、第3種が5,738社、代理業が837社で、第2種旅行業者のみ増加傾向にあり、第1種旅行業者と旅行業代理業者は減少を続けています。従業員数(旅行業部門)は全体で約10万人となっています。(いずれも平成26年 JATA(日本旅行業協会)調べ)

インターネットの普及で大きく変わった「旅行業」

人気の旅行業ですが、インターネットの普及によって、2000年代以降、取り巻く環境は大きく変化しました。JRや各航空会社も自社ホームページを充実させ、従来の旅行会社経由から利用者との直接取引に力を入れ始めました。また店舗型旅行会社とは異なる、じゃらんトラベルや楽天トラベル、一休などのネットエージェント、また外国資本でもエクスペディアやブッキングドットコム、ホテルズドットコム‎などの新興の旅行会社が存在感を見せ始めています。
これらのインターネット専門旅行業の特徴は、従来の旅行会社が得意としてきた対面での「この温泉はこの旅館がおすすめですよ」といった旅先のアドバイスやプラン提案をおこなわずに、利用者の膨大な旅行データを蓄積、解析した上で、サイトの利便性や操作性を徹底的に磨いていることです。自宅にいながらほとんどの旅館やホテル、航空券の空き状況と料金が一覧できることもあって、徐々にシェアを伸ばしてきています。「第1種旅行業」の大手旅行会社はともかく、中小企業の多い第3種や代理業は岐路に立たされているといえるでしょう。

「旅行業」へ転職を考えている人にアドバイス

上述したように学生の就職ランキングでも人気の高い「旅行業」はやりがいのある仕事だといえます。一口に旅行業といっても、JTBや近畿日本ツーリスト、日本旅行、HISなどの大手の旅行会社から中小旅行会社、旅行会社に商品を卸すホールセラー、現地手配をおこなう海外ランドオペレーター、ツアーコンダクター専門会社、留学やワーキングホリデーを手掛ける会社など国内に約10,000社の旅行業者が営業しています。
また職種も、旅行企画やカウンター業務、仕入部門、法人営業、ツアーコンダクターや、さらに業種を広げれば自治体や大使館の観光セクション、ホテルや旅館などの宿泊業、トラベルグッズや物産などの小売業、航空会社や鉄道などの運輸業でも旅行の仕事に携わることができます。
転職にあたっては、一般社団法人日本旅行業協会(JATA)または一般社団法人 全国旅行業協会(ANTA)に加入しているかどうか、「第1種旅行業」であれば「ボンド保証会員」に加入しているかを確認しましょう。

また旅行業界で唯一の国家資格「旅行業務取扱管理者」を持っていると大きな強みです。旅行会社では営業所ごとに1名以上の旅行業務取扱管理者を配置することが業法で定められており、旅行会社にとって必要不可欠な資格なのです。合格率は海外旅行・国内旅行の両方を扱える総合資格なら10~20%程度、国内旅行のみを扱う国内資格なら30~40%程度といわれています。

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