採用選考においてもっとも重視されるという「勤労意欲」についてです。企業に「若手の正社員の採用選考にあたり重視した点は何ですか？」と尋ねたところ、「職業意識・勤労意欲・チャレンジ精神」と答えた企業の割合は74.7% というデータがあります。実に10社中 7社以上が重視している求職者にとっては大事な項目です。

前回ご説明をした「職業意識」の考え方や回答の仕方と 「チャレンジ精神」のアピール方法と同様、「勤労意欲」もなんとなく言わんとしていることやニュアンスは理解できますが、正しい意味をきちんと考えたことがある人はそれほど多くないのではないでしょうか。そのために面接で「勤労意欲」をアピールしようと思っても、表層的な答えになったり、他の人と同じような答えになってしまう可能性大なのです。

今回は、企業側が採用選考において重視する「勤労意欲」とはそもそも何なのか、面接で聞かれた時にどのように答えれば相手に伝わるのか、考えてみたいと思います。

「勤労意欲」とは

「勤労意欲」とは、「働きたいと思う気持ち」のことです。
少しおおげさな話しをすれば、「勤労」は日本の憲法によって、「すべて国民は、勤労の権利を有し、義務を負う」と定められており、私たちは自分の体力や知力を使って働き、その対価として生計を維持するための賃金や報酬を得たり、仕事を通して社会に貢献したり、人の役に立つことにやりがいを見出しているのです。
人によっては「仕事をバリバリして、高い給料をもらって家を買いたい」という人もいるでしょうし、「会社のこの商品を一人でも多くの人に売って広めたい」「この分野での新商品を世界で最初に開発したい」という人もいるでしょう。
働くということに前向きな目標を持って、積極的に取り組む考えや感情こそが「勤労意欲」だといえます。

なぜ企業は「勤労意欲」の高い人を採用したがるのか？

それでは、企業はなぜ「勤労意欲」の高い人を採用したがるのでしょうか。
「勤労意欲」はひとり一人の心の中にあるもので、数値などで正確に図れるわけではありませんが、一般的に勤労意欲の高い人は、仕事に対するやる気が高く、自分の頭で課題を考えて行動する主体性を持っている、顧客や取引先との関係を深め、企業の成長や新商品開発に貢献してくれるなどの傾向があります。
一方、勤労意欲の低い人は、仕事や会社のことに興味がなく、言われたことだけをやろうとします。そのために欠勤も多くなり、顧客や社内との軋轢を生み、全体のモチベーションを低下させてしまうリスクをはらんでいます。

具体事例として厚労省がまとめた「労働経済の分析」をみてみましょう。そのなかで「勤労意欲」について、「労働者の就労意欲が高いと考えている企業では、労働者の定着率や労働生産性が高いと考える割合が高く、企業の売上高経常利益率も高い傾向がある」との報告があります。

それによるとたとえば、労働者の就労意欲別にみた入社経過年別の正社員の定着率（％）では、入社3年後の場合で意欲が高い人の77.6％に対し、意欲が低い人は68.1％、入社10年後の場合で高い人が63.1％、低い人が50.3％と、明らかに違いが出ています。

次に、労働者の就労意欲別にみた売上高経常利益率の平均値（％） をみてみると、働く人の労働意欲の高い企業の経常利益率は4.7％、低い企業は3.0％と、こちらでも大きな格差が出ています。利益率で1.7％の違いといえば、経営者からすると顔が青ざめるほどの違いです。
※2枚とも画像出典：厚労省「労働経済の分析」

このように「勤労意欲」の高い人は会社に大きな利益をもたらす可能性が高いため、採用選考において重視していること想像できます。そもそも人間誰しも一緒に働くのなら「勤労意欲の高い人」の方が良いはず。「勤労意欲の低い人」と働きたいと思う人はあまりいないでしょう。

面接でどのように意欲をアピールすれば良いのか

それでは求職者は面接でどのように「勤労意欲」をアピールすれば良いのでしょうか。近年はライフスタイルの変化や非正規雇用の増加などによって、仕事よりも自分の好きなことを楽しみたいという考えが増えてきています。経済的な豊かさよりも、楽しい生活を重視しているのです。人事採用担当側も、最近の若年層の考え方の変化には気づいており、これはこれでもちろん良いのですが、面接、採用選考の場において、このことを打ち出すのは得策ではありません。

むしろ
「会社に入ることが出来たら、こんなことをしたい、やってみたい」
「会社のこの部分を解決出来る仕組みを考えてチャレンジしたい」
「長期スパンで会社に貢献したい、なるべく長期で働きたい」
「会社のこの商品のこんなところが好きだ。もっともっと改良して良いものにしたい」
「顧客をこのような方法で増やして、拡大していきたい」
など、
「課題」→「開発」→「改善」→「販売」→「顧客」→「フォロー」→「フィードバック」→「商品改善」→「課題」→「開発」とくりかえし続く事業の流れの中で、自分が携わることで伸ばしていけそうな分野について「どうしてもやってみたい」とアピールしていった方がいいでしょう。

特に、あまり感情表現が得意ではない人、感情の起伏が少ない人は、情熱や意欲が薄いように取られがちです。本来、内に秘めている意欲は高いのに、勘違いをされてしまっては大損です。
せめて面接の場だけは「この会社で絶対に働きたい」「こんなことをやってみたい」という気持ちを真剣に訴えかけるようにしましょう。採用する側も人間、採用される側も人間です。一生懸命に働きたいという正直でストレートな感情に嫌悪感を持つ人はいません。むしろ好感を持ちます。

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