「クリーニング･理容･美容･浴場業」の特徴

今回、取り上げるのは「生活関連サービス業、娯楽業」の中の一つ「洗濯・理容・美容・浴場業」。サービス産業というと幅広いのですが、この４業界は私たちの生活に密着した、誰でも一度はお世話になったことのあるものばかり。クリーニング店やランドリー店に代表される洗濯業、理容店や美容室、銭湯や健康ランド、スーパー銭湯、サウナなどの公衆浴場業はすぐにイメージできるものの他にも洗張や染物、シミぬき、エステティックサロンやネイルサロンなどもこの業界に入ります。個人それぞれの清潔を保つためのサービス、リラックスを促進する分野、と考えるとわかりやすいでしょう。

「クリーニング･理容･美容･浴場業」の現況

まず年間売上高と従業者数を見てみると、洗濯業は1兆８千億円で38万５千人、美容業は1兆７千億円で46万人、理容業は5千億円で22万人（総務省「サービス産業動向調査」より）。
「生活関連サービス業」の中でも「美容業」に携わる数がもっとも多くなっています。実際、平成11年以降、美容室は増加の一途にあり、業界は拡大傾向にあります。ただし大都市の人気エリアへの出店集中など偏りも見られ、生存競争は厳しい様相です。幼児期から美容室へ通う子供が増えたり、男性も美容室へ行くことに抵抗を感じなくなっている今、そうした顧客の意識変化をしっかりと察知し、多様化するニーズに応えていく企業努力こそが生き残りのカギとなるでしょう。若い女性を中心に人気の職種ではありますが、カット練習など自己研鑚のための残業も多く見られ、個人や有限会社の経営店舗では月間休日が６日というところがもっとも多くなっています。労働条件の厳しさもあって常時雇用者の平均年齢は30歳未満女性が41％を占め、年齢が上がるにつれて離職していく状況が伺えます。

「クリーニング業（洗濯業）」においては近年、洗濯洗剤の改良や洗濯機の機能向上、ビジネスシーンでのカジュアル化などにより、わざわざ店にクリーニングを頼まない家庭も増えているため、業界は縮小傾向。同業他店が１つの駅周りに３店も４店もあり、限られた客数を取り合うような図となっています。ここでもライバル店との差別化、付加サービスの工夫が必須となっていますが、様々な割引サービスやネット宅配、リサイクルへの配慮などに積極的に取り組んでいるのは白洋舎やホワイト急便などの大手チェーンが主であり、個人経営店の先行き不安は否めないところです。
給与面はというと、業界全体の月平均現金給与額は22万9411円（平成25年　厚生労働省「産業、事業所規模、性、給与内訳別１人平均月間現金給与額」より。娯楽業も含む）となっています。

「クリーニング･理容･美容･浴場業」に転職を考えている人へ

「クリーニング業（洗濯業）」であれば都道府県知事がおこなうクリーニング師免許の取得、「理容師・美容師」であれば厚生労働大臣が指定する養成施設を卒業し、国家試験を経て理容師・美容師免許の取得を目指そう。また国家資格ではないが、「エステティック業」には認定エステティシャン資格、「ネイルサービス業」にはネイリスト技能資格などもあります。
４つの業種に共通しているのはどれも日々の暮らしに密着した職業であり、会社同士のビジネスというよりは人対人の、心の通ったサービスが重要な点です。人に喜ばれるためには汗水たらして働くことを厭わない性格であったり、笑顔での接客が自然とできるような人は、是非そこをアピールするべき。「清潔」を売る職種である以上、面接時の身だしなみには細心の注意を払いましょう。

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