清涼飲料からコーヒー、たばこ、飼料まで幅広い製造業

清涼飲料、酒類、茶、コーヒー、氷、たばこ、飼料、有機質肥料の製造と広範囲に渡る「飲料・たばこ・飼料製造業」。私たちが直接口にするものだけでなく、動植物性の加工副産物などを飼料や堆肥にする事業も含まれている。
それぞれ具体的に見ていくと、清涼飲料とはアルコールを含まないジュース、サイダー、シロップなどの飲み物のこと。酒類とはぶどうやりんごなどを使った果実酒、ビール類、清酒、焼酎やウイスキーなどの蒸留酒等を指す。茶生葉を主原料に荒茶や仕上げ茶を製造するのが製茶業、コーヒー生豆を焙煎、粉砕して荒びきコーヒーやインスタントコーヒーを作るのがコーヒー製造業だ。製氷業は主に販売用の氷を作る事業で、夏場にかき氷などで需要のある天然氷の採取・貯蔵については鉱業などの採取業に別分類される。たばこ製造は紙巻たばこ、葉巻など。飼料は穀類などを原料に家畜への配合飼料とするもので、ドッグブードなどもこのグループになる。有機質肥料とは動植物性の肥料のことで、海産肥料や腐葉土、堆肥製造などを行う。

「飲料業界」と「たばこ業界」「飼料業界」の特徴

飲料業界に関しては堅調で毎年若干ながらも規模は拡大し、現在は４兆３千億円といわれる大きな市場になっている。特定保健用食品（トクホ）や低糖をアピールした健康志向飲料など、世の中のニーズにうまく合わせた商品が次々と登場し、業界には活気がある。酒類では清酒やビールの消費がやや鈍ってはいるものの、「プレミアム」と銘打った特別感のある高価格帯の商品で勝負に出るなど巻き返しをはかっている。また発泡酒や新ジャンルに加え、ハイボール人気を映してのウイスキー需要など新たな流れも生まれてきている。
一方、たばこ業界はというと、健康志向や増税を嫌っての「たばこ離れ」に歯止めがかからず、喫煙率は年々低下。JTが大幅リストラを行うなどシビアな状況にある。飼料業界はもともと製品原価における原料費が約９割と高い中、その調達の大部分を輸入に頼っているため、現地の穀物市場の価格動向や不作、為替相場などにも大きく左右されるところが不安要素。この先、原料の国産調達を進めるなど抜本的な改革が望まれるところである。
給与面で見てみると、業界全体（食料品製造業も含む）の月平均現金給与額は27万6736円（平成25年　厚生労働省「産業、事業所規模、性、給与内訳別１人平均月間現金給与額」より）。高い数字ではないが、労働環境や就業時間などの諸条件が希望に添うならば、積極的に検討する価値のある業界である。

各業界の代表的な企業

清涼飲料業界の代表的な企業としては、コカ・コーラやジョージアなどの「コカ・コーラグループ」、ボス、烏龍茶、伊右衛門、C.C.レモンなどの「サントリー食品インターナショナル」、ワンダ、十六茶、三ツ矢、バヤリースなどの「アサヒ飲料」、お～いお茶の「伊藤園」、午後の紅茶、ファイアなどの「キリンビバレッジ」などがある。ビール業界も同様に「アサヒビール」「キリン」「サントリー」「サッポロ」の4強。たばこ業界は、元公社企業「日本たばこ産業（ＪＴ）」のほぼ独占。飼料業界では、「中部飼料」「協同飼料」「日本配合飼料」がシェア上位を占めている。

転職者へのアドバイス

飲料、酒類に関していえば、トレンドや季節に合わせた商品開発で各社しのぎを削る中、新たな発想や視点を持つ人材を企業は求めている。近年はサントリー食品がオランジーナ・シュウェップスなど各社とも競いあうように海外企業を買収。またサントリーによるジャパンビバレッジの買収など国内業界再編の動きも加速しており、多角経営をする事業所も増えている。グローバルの意識をもって採用試験や面接に臨みたいところである。

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