｢木材･木製品製造業｣の特徴

山林の多い日本において、木材は古くから暮らしの中に溶け込んでいる、もっとも身近な素材である。周囲を見回しても木の使われていない家はなく、細々とした家庭用品でも木材で作られているものが数多い。自然素材の魅力が見直されている今、需要の高まりを逃すまいと各事業所が新たな開発にも力を入れている点では活気を感じる業界だ。
「木材・木製品の製造」とは製材、合板製作だけでなく、例えば床柱などの銘木、銘板の製造、竹・とう・きりゅうを原料とした木製容器、樽や桶の製造なども含まれている。なお、家具や建具の製造は家具・装備品製造業に区別される。｢木材･木製品製造業｣に属する企業の大手としては、パナホーム、大建工業、永大産業などが挙げられる。「○○木工」「○○木材」などの名前が付く企業はだいたい｢木材･木製品製造業｣だ。

｢木材･木製品製造業｣の現況

木材・木製品出荷金額の推移を経済産業省「工業統計表」で見てみると、長期的には減少傾向にあり、近年は約1.9兆円規模となっている。製材品出荷量でいえば平成14年が1,440万㎥であったのに対し、10年後の平成24年には930万㎥と約35％の落ち込みだ。製材品の用途は建築用材が約80％、木箱仕組板・梱包用材が12％などとなっていることから、建築業界の景気動向を大きく受けていることも伺わせる。業界全体の課題としては、品質の確かな原木や木材を安価に安定して供給できる体制を作り、市場を活性化させることが求められている。
木材の品質に関しては、製材、集成材、素材、合板、フローリング等10品目に「日本農林規格（JAS）」が定められており、品質管理や製品検査への信頼がおけるJAS製品への需要は今後いっそう大きくなっていくものと思われる。各事業者がJAS規格を持った製品供給をすることで、木材・木製品業界のクオリティを上げていくことが期待される。
給与面を見ると、月平均現金給与額は34万0082円（平成25年　厚生労働省「産業、事業所規模、性、給与内訳別１人平均月間現金給与額」より）。調査産業全体平均の35万7972円にも近く、製材や木材加工に興味のある人には特に、一考の価値がある業界といえるだろう。

｢木材･木製品製造業｣へ転職を考えている人へ

技術開発はどの分野においても、生き残るために不可欠だが、木材産業においてもやはり同じ。国産材を使った新たな合板技術、準不燃材の内装木材や高断熱の木製サッシ、耐力壁などなど、開発力がこれからの事業の生命線であるといってもいい。開発に携わる技術や知識がなかったとしても、製材や加工への関心を強くもつことで市場のニーズを読み取り、提案することはできる。林野庁では生産者と木材需要者のスムーズな連携のため、需給に関する情報をコーディネートする人材育成を開始。今後は情報力も重視されるようになるはずだ。もちろん現場においては、ユーザーを想定し、JAS規格にあらわれる上質で高性能な製品作りに注力することは言うまでもない。ちなみに製材業で見ると大規模工場に生産が集中する傾向にあり、小規模工場は徐々に減ってきている点、事業所選びの参考にすると良いかもしれない。

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